歴史からの警鐘 ー歴史は繰り返すー

  原爆はまた落ちるか？                        
  太平洋戦争開戦当時の昭和16年に、昭和20年８月
の原爆投下を予想できた人は、恐らく日本には、誰
一人としていなかったとろうと思います。あんなに
酷く負けるとは、誰一人として予想だにしなかった
はずです。                                    
  旧体制の疲弊による組織の崩壊現象が起こり、同
時に起こる財政破綻から一つの時代が終焉するとい
う歴史の法則は、いつの時代にも当てはまります。
明治維新や太平洋戦争はまさにその実例です。    
  近年のバブルの発生も体制転換を伴わない景気回
復の手段として、採用され後に深刻な禍根を残しま
したが、私はこのバブル期間を太平洋戦争の初期の
段階と同じと捉えています。                    
  帝国主義万能を信じていた軍部の起こしたのが太
平洋戦争であり、これにより軍部自身が壊滅してし
まったのはイソップ童話のような歴史の事実です。
  公共工事万能論による景気回復はありえません。
それは戦艦大和を作っても戦争には勝てなかったよ
うに、公共事業という戦艦大和をいくら作っても景
気は良くなるどころか、逆作用が出てきます。つま
り長期金利の上昇とか、国債を多く引き受けている
日本の銀行の信用力の低下など、ますます現体制が
崩壊に向かうようになります。                  
  私は現在は丁度昭和20年４月頃ではないかと考え
ています。現在の株価は16,000円で、なにか悪い予
感を感じない人はいないでしょう。              
  つまり、体制転換を伴うポツダム宣言を拒みなが
ら戦争を続行させた帝国陸軍と現在の自民党／霞ヶ
関は全く同じ存在であると思います。開戦を決定さ
せた東条内閣以降、首相が短期間に変わりましたが、
バブルを発生させた宮沢氏以後の首相も短期間に交
代しています。つまり根本原因を取り除かない限り
事は解決しないのです。                        
  かつての陸軍を支援した産業や人間が数多くいた
ように、自民党支持者も数多くいます。自民党の政
策の欠点は、一部の人たちの権利を守ろうと固執す
るために、国民全体が良くならないことにあります。
  現代の広島原爆とは、国債の大量発行による、国
債の信用低下で国債の引き受けて手がいなくなるこ
とでしょうか。（私の祖父は太平洋戦争当時戦時国
債を御国の為に買いましたが、戦後全くの紙切れと
なりました。）これは国債を大量に保有する銀行の
焦げ付き債権として新たなる問題の発生に繋がりま
す。                                          
  それと、長崎の原爆に匹敵するのが、円安でしょ
うか。現在の購買力平価は 160円と思いますが、少
なくとも 160円までは下がると思います。これは日
本から海外への資金逃避が起こると予測しています。
これにより日本経済は壊滅的な打撃を被り、トラン
プの全とっかえ的な再スタートが必要になると思い
ます。                                        
  要するにもう一度ゼロから出発しない限り、しが
らみが多すぎて何も手を打てない状況です。倒産寸
前の会社とよく似た状況にあります。            
  本来の三権分立、生産者中心から消費者中心の体
制への変革、規制の撤廃など、霞ヶ関／永田町の体
制崩壊に繋がるようなことですが、ここを通らない
限り日本は良くなりません。                    
  明治維新、太平洋戦争と過去の歴史は大きなうね
りの中にありました。よってこれからの歴史も平坦
なものではないと思います。明治維新は成功の内に
変革に成功しましたが、太平洋戦争は、間違った指
導者の選択で 300万人以上の死者とアジアに1500万
人の死者を出す結果を招いてしまいました。現在１
日90人の自殺者を出していますが、神の国発言をし
ているようなリーダーで日本のこの窮状を打破でき
るでしょうか？殆ど広島原爆投下の秒読み段階に入
ったといえるでしょう。                        
  歴史の類似点を更に探すと、昭和初期の田中義一
内閣の疑獄事件（陸軍の莫大な機密費を個人的な資
金に流用）が、田中首相のロッキード事件と名前も
モラルハザードという点からも酷似しています。  
  又 "省益あって国益なし" など帝国陸軍時代と全
く同じで、戦前昭和天皇が、陸軍は愛国といってい
るが、それは全く表面的な発言で実は、自分たちの
ことしか考えていないではないかと激怒されたとい
う逸話があります。                            
  さらに不安をかきたてるようで申し訳在りません
が、1923年の関東大震災も、その後1929年のウォー
ル街の大暴落に歴史は繋がっています。関東大震災
の再来により、現体制はいやでも崩壊に向かうこと
になります。                                  
  大正のデモクラシーが線香花火で終わり、本来日
本が進むべき道をはずしたツケは非常に大きかった
といわざるを得ません。変革を好まないものは、滅
亡するという歴史の法則があるからです。        
  19世紀の産業革命はまさに変化に対応した国家と
対応できなかった国（植民地化された国）に分かれ
てゆく結果になっています。                    
  まさにこれから10年の国家運営は21世紀の日本の
運命を決める非常に重要な時期にあると言えます。
賢明な国民となるか、再度絶望の淵に落ちるのか我
々の政治選択に掛かっています。